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日本経済を支える自動車各社の従業員給料は?

トヨタ自動車やホンダ、日産自動車など乗用車メーカー7社、トラックメーカーのいすゞ自動車と日野自動車、二輪のヤマハ発動機と川崎重工業、自動車部品メーカーを代表するデンソーとアイシンの13社の「従業員平均年間給与」の推移を表にした。デンソーとアイシンの売上高はトヨタ、ホンダ、日産に次ぐ規模である。

各社が開示している従業員平均年間給与、いわゆる従業員の平均給与は、親会社の正社員を対象としたもの。国内外の子会社や非正規従業員は、対象外である。13社の平均額の推移は「737.3万円→746.6万円→739.1万円→712.6万円→716.6万円→752.1万円」(17年度~22年度)である。コロナ禍や半導体不足にともなう減産を余儀なくされたこともありダウンもあったが、22年度は全社が揃って上昇というのが全体的な流れだ。

各社は業績連動型報酬体系にシフトしており、業績が上向けば、賞与を中心に年収が増える。各社の平均年齢はおよそ40歳。ホンダとデンソーは45歳である。平均勤続年数は約18年である。基本的に定年退職まで在籍する、終身雇用型と見ていいだろう。

22年度の平均給与ベースでいえば、トヨタ、日産、ホンダ、デンソーは800万円台。ヤマハ、いすゞ、三菱自動車、川崎重工が700万円台。アイシン、スズキ、マツダ、SUBARU、日野が600万円台である。

上場企業を中心に約4000社が従業員の平均年収を開示している。それによれば、600万円台前半が平均水準であり、自動車関連13社は平均を上回っているといえるだろう。ただし、1000万円を超えている企業は100社以上を数え、M&A仲介業のM&Aキャピタルパートナーズは3000万円台、センサ・制御機器のキーエンスは2000万円台である。それらに比べるとトヨタなどの平均年収は低い数値になっているが、従業員が多いメーカーの場合は、平均額が低くるのが一般的だ。たとえば、社歴が浅い400万円の従業員と、1000万円の中堅社員の単純平均は700万円である。そうした点を勘案すれば、トヨタや日産、ホンダ、デンソーなどには1000万円プレーヤーが多数在籍していると推定できる。

17年度18年度19年度20年度21年度22年度
トヨタ自動車 831.9851.6856.8858.3857.1895.4
日産自動車 818.4815.5810.2796.5811850.9
ホンダ 808.6819.8816.8798.9778.7822.1
デンソー812.3816.8797.8721.1786.8811.3
ヤマハ発動機740.4759.8745.6714726795.4
いすゞ自動車 749.8766.3776.4759.3753.4777
三菱自動車720.9742.1731.1652660.5743.7
川崎重工業706.7707.8715.4699.4683.8736.5
アイシン733.3749.5709.9699.1 672.1687.6
スズキ657.2681.4691.3665.2665.7686.4
マツダ680.3676.9664.1628.8637.5658.8
SUBARU669.9652.4640.6651.3645.1658.5
日野自動車 656.3667653.1620638.5654.3
平均   737.3746.6739.1712.6 716.6752.1

                        

                            

                                                                                               

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