モノづくりニッポンの代表格、四輪車・二輪車メーカー11社の従業員の年収は?

最も多額の人件費を支払っている日本企業はどこか?
いうまでもなく、トヨタ自動車です。

トヨタ自動車の決算期人件費総額
20年3月期3兆4035億円
21年3月期3兆2812億円
22年3月期3兆5508億円

22年3月期の3兆5508億円は、富士通の売上高(3兆5868億円)に相当する金額です。経営不振もあって投資ファンドに買収される可能性も高い(国による救済措置の可能性もある)東芝の売上高(3兆3369億円)を上回ります。

トヨタ自動車の人件費総額は、あまりに巨額過ぎてピンときません。少しでも身近に感じられるように、トヨタ自動車の売上高のすべてが自動車販売によるものと仮定したのが下表です。年間の世界販売台数は1000万台前後で推移していますが、決算書に計上する販売台数は、合弁企業などでの販売台数を除くため、800万台前後で推移です。

2021年3月期2022年3月期
売上高27兆2145億円31兆3795億円
売上計上台数764万6104台823万425台
人件費3兆2812億円3兆5508億円
研究開発費1兆1103億円1兆1242億円
営業利益2兆3992億円2兆9956億円
1台あたりの売上単価355.9万円366.1万円
〃 人件費42.9万円43.1万円
〃 研究開発費14.2万円13.6万円
〃 営業利益28.7万円36.3万円
従業員平均年収         858万3267円857万1245円
従業員数7万1373人7万710人
平均年齢 40.0歳40.4歳
平均勤続年数16.2年16.4年
社内取締役(1億円超の平均額)4億100万円4億3960万円

「売上高÷販売台数」の単純計算でいえば、同社は21年3月期及び22年3月期において1台当たり360万円前後のクルマを販売していたことになります。販売価格に含まれる人件費は約43万円。13万~14万円に相当した研究開発費のおよそ3倍です。つまり、トヨタ自動車は人件費や研究開発費、原材料費などを元手に、自動車1台につき28・7~36.3万円の儲けを実現してきたわけです。

トヨタ自動車の従業員の年収はどうでしょうか。親会社(単体ベース)における従業員平均年収は860万円前後での推移です。1000万円を上回っていないことから目立つことはありませんが、新入社員からベテラン社員まで7万人超の平均額です。年収が1000万円を上回る社員が数多く存在していることは容易に想像がつきます。同社の従業員は、高給集団といっていいでしょう。社内取締役の平均年俸はおよそ4億円といったところです。

四輪車・二輪車メーカーの従業員年収ランキングは以下の通りです。SUBARUは男性・女性別の平均年収を開示しています。女性社員は男性社員に比べて150万円ほど下回っています。

四輪・二輪メーカー11社の従業員年収ランキング
メーカー16年度17年度18年度19年度20年度21年度
トヨタ自動車851.8831.9851.5865.8853.3857.1
ホンダ776.1808.6819.8816.8798.9778.7
日産自動車816.4818.4815.4810.2796.5811
いすゞ自動車762.9749.8766.3776.4759.3753.4
ヤマハ発動機741.6740.4759.8745.6714726
川崎重工業739.7706.7707.7715.4699.4683.8
スズキ642.7657.1681.4691.3665.2665.7
三菱自動車718.5720.9742.1731.1652660.5
SUBARU674.7669.8652.4640.6651.3645.1
〃 男性681.9663.2651.2661.7654.6
〃 女性502506.6499.8518526.2
マツダ684.6680.3676.9664.1628.8637.5
日野自動車653.1656.3667653.1620638.5

(鎌田正文)

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